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博士後期課程の概要


博士後期課程の特色

本学現代商学専攻博士後期課程は、特定のテーマについて研究を深め、研究成果を博士論文に結実させる「テーマ研究」型大学院です。

流通、金融、経営及び会計という「商学」の領域を中核とし、ビジネスの環境や諸制度に関する理解と研究を深める科目群、最新のビジネス・ツールに関する科目群を配置し、ビジネスの複合性、多様性を理解し、研究を進めます。

博士論文は、理論、制度、環境及びツール等のバランスのとれた理解を前提に、複数の教員によりきめ細かな指導を行います。こうした教育課程は博士の学位の質を保証するものです。


アドミッションポリシー

複合的で多様な現代ビジネスの諸問題を深く研究し、博士(商学)の学位保有者たる教育研究者あるいは高度職業人として国際社会および地域に積極的に貢献しようとする意欲ある者を広く受け入れます。


3.博士後期課程が養成しようとする人材

  1. 博士レベルの高度専門職としてのアナリストやコンサルタント
  2. 環境、観光、福祉、医療等の地域振興の課題に関する政策立案、企画、マネジメントを担う地域振興のリーダー(知識基盤社会を支える高度な知的素養を備えた地域リーダー)
  3. ビジネススクール(商学・経営系専門職大学院)教員
  4. 日本のビジネスに通暁し、国際的に通用する博士として、国際的(特にアジア諸国)に活躍する教育研究者

学生生活

入学料・授業料

本学に入学する者は、入学料・授業料を納入しなければなりません。入学料・授業料の額と納入時期は次のとおりです。
本学に入学する者は、入学料・授業料を納入しなければなりません。入学料・授業料の額と納入時期は次のとおりです。 なお、授業料の納付については、希望により前期分納入の際に後期分も併せて納付することができます。

区分 金額 納入時期
入学料 282,000円 入学手続時
授業料 前期 267,900円 入学手続時又は4月1日から4月30日まで
後期 267,900円 入学手続時又は10月1日から10月31日まで

(注)上記の納付額は予定額であり、入学時及び在学中に学生納付金の改定が行われた場合には、改定時から新たな納付金が適用されます。

1.授業料の免除

次に該当する場合は、選考の上、授業料の全額又は半額を免除する制度があります。

  1. 経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合
  2. 授業料の各期ごとの納付前6月以内(新入学者に対する入学した日の属する期分の免除の場合は入学前1年以内)において、学資負担者が死亡し、又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合
  3. 前号に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合

2.授業料の徴収猶予

授業料は原則として半期毎に一括納入することになっていますが、経済的理由及び本人又は学資負担者が災害等を受け、納付期限までに納付が困難であると認められる場合は、選考の上、授業料の徴収を猶予する制度があります。

3.入学料の免除

上記1と同じ理由により入学料の納付が困難であると認められる場合は、選考の上、入学料の全額又は半額を免除する制度があります。

4.入学料の徴収猶予

上記1と同じ理由により入学料の納付が困難であると認められる場合は、選考の上、入学料の徴収を猶予する制度があります。

奨学金

人物、学業がともに優秀かつ健康であって、経済的理由のため修学が困難であると認められる者に対して選考の上、日本学生支援機構の奨学金が貸与される制度があります。博士前期課程の学生に対する貸与月額、第一種は5万円、8万8千円の中から選択、第二種(有利子)は5万円、8万円、10万円、13万円、15万円の中から選択できます。 博士後期課程の学生に対する貸与月額、第一種は8万円、12万2千円の中から選択、第二種(有利子)は5万円、8万円、10万円、13万円、15万円の中から選択できます。


Column 商大探舎 Vol.3

商品実験室

戦後、新制大学への昇格にあたり、単独昇格が可能となる要因の一つに、教養課程における自然科学分野の充足が条件にされたが、それには開校以来の「商品実験」科の存在と実績が大きく貢献することになる。 他の高商に見られない独特の特色を強く打ち出そうと、本館一階の北側に理化学教室と二つの商品実験室(化学・物理)を配置し、実験設備なども備えるという大きな投資をおこなっている。

商品実験室

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