教育課程の内容と特色
(1)教育研究分野
本課程では、ビジネスの複合性、多様性を理解させると共に理論、制度、環境、及びツール等のバランスのとれた理解を前提にテーマ研究を進めるという本課程の理念を実現するために、次の4つの教育研究分野と演習を設けております。
- 
    現代商学教育研究分野 本分野は、流通、マーケティング及び金融論等の最狭義の商学に関する教育研究分野です。 
- 
    組織マネジメント教育研究分野 本分野は、組織経営に関する教育研究分野であるが、伝統的な経営学の領域に限定せず、組織の法制度的側面についても教育研究する分野です。 
- 
    企業情報戦略教育研究分野 本分野は、伝統的な会計情報の領域にとどまらず、情報システム構築及び情報処理や情報活用の最新のツールや手法を教育研究する分野です。 
- 
    現代ビジネスの理論と制度教育研究分野 本専攻の特徴ともいえるビジネスの複合性、多様性を理解するとともに理論、制度、環境及びツール等のバランスのとれた理解を前提に研究が進むように授業科目を配置した教育研究分野です。 
(2)論文指導
- 
    博士論文執筆計画(プロスペクタス) 「博士論文執筆計画」では、まず理論研究、実証研究、事例研究、歴史研究等の基本的研究スタイルに関する研究方法論を複数教員により教授します。 講義の後、学生は指導教員の下で研究テーマに関する先行研究の読解、適切なアプローチの選択、参考資料やデータの収集方針など総合的な研究指導を受け、5枚程度の博士論文執筆計画書(プロスペクタス)を作成し、博士論文執筆計画審査会に提出します。 博士論文執筆計画審査会では、博士論文執筆計画書審査基準に基づき執筆計画の妥当性及び論文執筆に必要な基礎知識を評価します。 
- 
    博士論文指導 「博士論文指導」は、正副指導教員が博士論文執筆を総合的に指導しますが、進捗過程に応じて「博士論文指導Ⅰ」(2単位)、「博士論文指導Ⅱ」(2単位)、及び「博士論文指導Ⅲ」(2単位)に分割し、博士論文執筆に向けて体系的、組織的指導を行います。 「博士論文指導Ⅰ」では、オープン形式の中間報告会を開催し、教員及び他の学生からのアドバイスを受けます。 「博士論文指導Ⅱ」では、博士論文事前審査会を博士論文執筆計画審査会と同様の要領で設置・開催し、博士論文の完成可能性を審査します。博士論文事前審査会の審査に不合格となった場合は、改めて博士論文事前審査会の審査を受けなければなりません。 「博士論文指導Ⅲ」では、博士論文審査会を開催し、提出された博士論文を審査すると共に、当該学生がビジネスの複合性、多様性を理解していると同時に、理論、制度、環境及びツール等のバランスのとれた学識を身につけているという本課程の理念にふさわしい博士であるかを評価する「最終試験」を行います。 
履修要件及び課程修了の要件
本課程に3年以上在学し、下表に示す年次配当に従って講義10単位以上、演習(博士論文執筆計画および博士論文指導Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの計10単位)を修得し、かつ必要な論文指導を受けたうえで、博士論文の審査および最終試験に合格した者には、博士(商学)の学位を授与します。
| 学年・時期 | 講義(10単位以上) | 演習(10単位以上) | 
|---|---|---|
| 1年・前期 | 複数の教育研究分野から10単位以上取得 | |
| 1年・後期 | 博士論文執筆計画(4単位) (博士論文執筆計画審査委員会の審査合格要) | |
| 2年・前期 | ||
| 2年・後期 | 博士論文指導Ⅰ(2単位) (中間報告会) | |
| 3年・前期 | 博士論文指導Ⅱ(2単位) (博士論文事前審査会の審査合格要) | |
| 3年・後期 | 博士論文指導Ⅲ(2単位) (博士論文審査会の審査合格要) (最終試験の合格要) | 
【履修上の注意事項】
- 
    博士論文指導 博士論文指導を受けるためには、講義科目10単位以上と博士論文執筆計画4単位を修得していなければなりません。 
- 
    博士論文 博士論文を提出する場合には、博士論文指導Ⅰ、博士論文指導Ⅱを修得し、かつ、博士論文Ⅲを履修していることが必要です。 
- 
    最終試験 最終試験は、所定の単位を修得し、かつ、学位論文を提出した者について、口答又は筆答により行います。