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博士前期課程の履修モデル

『履修モデル』は、各コースに明確な教育目標を設定できるよう設けているものです。 履修方法については、基本的には、『履修モデル』にとらわれるものではありませんが、教育研究目的上の目安として設定されていますので、研究指導教員の指導を受けて履修登録してください。


『経済学コース』履修モデル例

博士前期課程で学んだことを活かして、経済社会の様々な分野で活躍されるみなさん(総合研究専修類)には、1年次において、経済学の基本的な研究手法を学ばれた後に、1年次及び2年次で、さまざまな分野の授業科目からそれぞれ、5ないし3科目程度を選択して学ぶことをすすめます。

これらの授業科目で学ぶことは、修士論文を執筆する上で、大いに役立つことでしょう。総合研究専修類の幅広い研究分野での研鑽を行う場合でも、経済学の基本的な分析手法を身につけておくことは、とても大切なことです。

モデル例 1年次履修科目 2年次履修科目
幅広い研究分野での研鑽を目指す方のための履修モデル(総合研究専修類)

ミクロ経済学Ⅰ
マクロ経済学Ⅰ
計量経済学Ⅰ
統計学

上記の科目に加えて経済学コース及び他コースから5科目程度選択

公共経済学
産業組織論
国際経済学
労働経済学
金融経済学
国際金融
近代経済学説史
計算機経済学
経済史

及び他コースから3科目程度選択


『国際商学コース』履修モデル例

『国際商学コース』は、流通、マーケティング、金融、経営学、会計学、異文化理解とコミュニケーション等の関連科目により、研究志向の体系的教育や研究指導を行います。

履修モデルは、「総合研究専修類」と「博士後期進学類」に区分され、それぞれの履修モデル例として「グローバル市場とビジネス」、「経営と管理」、「会計と経営」「異文化理解とコミュニケーション」があります。「異文化理解とコミュニケーション」の授業科目は基本的に英語で行われ、実践的な英語能力の向上や教員免許状英語専修免許の修得が可能です。

*その他の授業科目においても、外国人留学生に対応するために、英語による授業を一部提供しています。

①博士後期進学類

モデル例 主要科目 関連科目
グローバル市場とビジネス 研究方法論
学術英語Ⅰ
統計学
現代市場システム論
国際市場戦略
金融システム論
現代商学Ⅰ
現代商学Ⅱ
経営史
学術英語Ⅱ
経営組織論
中小企業論
労務管理論
国際経済学
国際金融
初級ビジネス英語
中級ビジネス英語
経営と管理 研究方法論
学術英語Ⅰ
統計学
経営史
経営組織論
中小企業論
労務管理論
現代市場システム論
管理会計論Ⅰ
学術英語Ⅱ
国際市場戦略
財務会計論Ⅰ
初級ビジネス英語
中級ビジネス英語
商法研究Ⅰ(基本)
労働法研究(基本)
的財産権法研究(基本)
意思決定論
会計と経営 研究方法論
学術英語Ⅰ
統計学
財務会計論Ⅰ
財務会計論Ⅱ
管理会計論Ⅰ
管理会計論Ⅱ
会計学特講
学術英語Ⅱ
現代市場システム論
金融システム論
経営史
経営組織論
租税法研究(基本)
商法研究Ⅰ(基本)
商法研究Ⅱ(基本)

②総合研究専修類

モデル例 主要科目 関連科目
グローバル市場とビジネス 研究方法論
学術英語Ⅰ
現代市場システム論
国際市場戦略
金融システム論
現代商学Ⅰ
現代商学Ⅱ
学術英語Ⅱ
統計学
経営史
経営組織論
中小企業論
労務管理論
財務会計論Ⅰ
管理会計論Ⅰ
初級ビジネス英語
中級ビジネス英語
国際経済学
国際金融
人文・社会科学特講
経営と管理 研究方法論
学術英語Ⅰ
統計学
経営史
経営組織論
中小企業論
労務管理論
学術英語Ⅱ
現代市場システム論
国際市場戦略
財務会計論Ⅰ
管理会計論Ⅰ
初級ビジネス英語
中級ビジネス英語
商法研究Ⅰ(基本)
労働法研究(基本)
的財産権法研究(基本)
意思決定論
会計と経営 研究方法論
学術英語Ⅰ
財務会計論Ⅰ
財務会計論Ⅱ
管理会計論Ⅰ
管理会計論Ⅱ
会計学特講
学術英語Ⅱ
統計学
現代市場システム論
金融システム論
経営組織論
商法研究Ⅰ(基本)
商法研究Ⅱ(基本)
モデル例 主要科目 関連科目
異文化理解とコミュニケーション 研究方法論
学術英語Ⅰ
異文化コミュニケーションの基礎Ⅰ
英語教育のための言語学
応用言語学の基礎
言語教育論
テスト評価論
教材開発論
学術英語Ⅱ
異文化コミュニケーションの基礎Ⅱ
異文化研究と英語教育
文学と英語教育
日英語の対照言語学
言語文化論
初級ビジネス英語
中級ビジネス英語

『企業法学コース』履修モデル例

『企業法学コース』は、企業法学の研究手法を身につけることにより、企業法務に関する高度職業人養成に資する専門的教育を提供するとともに、(他大学の)博士課程進学に必要な研究教育をも提供する点に特色があります。

履修モデルは、専攻する法分野等を勘案して、各大学院生のニーズに応じて設定することになりますが、概略以下のようになります。また、いずれの場合でもこれに加え修士論文の執筆・提出が必要です。

①研究者を志望する場合のモデル(例)

専攻分野 専攻科目 関連科目 発展科目
行政法 行政法研究 憲法研究Ⅰ
憲法研究Ⅱ
民法研究Ⅰ
租税法研究
社会保障法研究
商法 商法研究Ⅰ
商法研究Ⅱ
商法研究Ⅲ
民法研究Ⅰ
民法研究Ⅱ

②高度職業人養成及び資格試験等を目指す場合のモデル(例)

専攻分野 専攻科目 関連科目 発展科目
企業法務等 商法研究Ⅰ
商法研究Ⅱ
商法研究Ⅲ
租税法研究
民法研究Ⅰ
経済法研究
税理士等 租税法研究 商法研究Ⅰ
商法研究Ⅱ
行政法研究
民法研究Ⅰ
経済法研究
公務員等 憲法研究Ⅰ 民法研究Ⅰ
行政法研究
憲法研究Ⅱ
民法研究Ⅱ
国際法研究
その他資格試験等 憲法研究Ⅰ 民法研究Ⅰ
刑事法研究
行政法研究
商法研究Ⅰ

『社会情報コース』履修モデル例

『社会情報コース』は、社会や組織における情報システムの企画、開発、活用などに関する諸問題や課題を解決するための実践的能力を養うことを目的として、計画科学、経営科学、情報科学およびコンピュータソフトウェア応用等の高度な教育と研究指導を行うことに特色があります。

履修モデル例として、「社会計画」、「ビジネス情報」、「計算機科学」の3つを提供します。 「社会計画」モデルは、社会システムについて、それが目的とする適切な状態へ導くために必要な数理的理論の基礎から応用までを扱います。具体的には、社会調査を通じて、データを収集し統計的に処理し、数理モデルに基づき、適切な方策を見出します。

「ビジネス情報」モデルは、経営や行政などの組織において、適切な戦略を立案することができる人材を育成することを目的とします。そのために、どのように情報を収集し、分析するのか、それを事業計画の中にどのように組み込むのかを研究します。さらに、立案された計画をどのように組織間で協調しながら、円滑に遂行して行けば良いかを探求します。

「計算機科学」モデルは、コンピュータサイエンスを通じ、コンピュータは何ができて何ができないか、作業をさせるためには何をどこまで指示する必要があるのか、作業はどのくらいの時間がかかると見積もるべきか、ということを正しく理解し、その知識や技術を後々の業務や研究・開発活動に有効活用できる人材の育成を目指します。

モデル例 主要科目 関連科目
社会計画 地域システム論Ⅰ
地域システム論Ⅱ
マネジメントサイエンスⅠ
マネジメントサイエンスⅡ
意思決定論
社会測定Ⅰ
社会測定Ⅱ
計量経済学Ⅰ
計量経済学Ⅱ
公共経済学
ビジネス情報 組織情報論Ⅰ
組織情報論Ⅱ
アプリケーションデザイン論Ⅰ
アプリケーションデザイン論Ⅱ
情報システム戦略論Ⅰ
情報システム戦略論Ⅱ
マネジメントサイエンスⅠ
マネジメントサイエンスⅡ
情報システム論Ⅰ
情報システム論Ⅱ
管理会計論Ⅰ
管理会計論Ⅱ
計算機科学 コンピュータサイエンスⅠ
コンピュータサイエンスⅡ
アプリケーションデザイン論Ⅰ
アプリケーションデザイン論Ⅱ
知識科学
知識情報論Ⅰ
知識情報論Ⅱ
情報システム論Ⅰ
情報システム論Ⅱ

Column 商大探舎 Vol.7

マルサス研究

1934(昭和9)年、「百年忌記念 マルサス研究」が刊行された。東京商大教授だった上田貞次郎は論文冒頭で、「マルサスの死後満百年の紀念すべき機会に当つて、小樽高等商業学校の同学諸君が結束してこの偉大なる思想家の協同研究に邁進されたことは実に学会の盛事であつて欣羨に耐へざる次第」と記しているが、どのような経緯でこの構想が練られたのかは不明である。論文執筆者は、南亮三郎、手塚寿郎をはじめ過半数が緑丘関係者であり、その総力をあげた「協同研究」だった。

『百年忌記念マルサス研究』

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