大学院 商学研究科
修士課程
現代商学専攻
現代商学専攻は，大学教育の上に立って，経営管理の分野において広い視野と深遠な学術研究に基づいた教育を目的とし，研究者養成の基礎としての役割に加え，国際的な視野を持った高度職業人の養成を目指しています。
近年，社会からのニーズは多様であり，社会科学の中でもとりわけ経済学，経営管理，法学，情報科学についての関心が高まってきています。
そのため，提供する教育内容を拡大し，社会の多様な方面で活躍し得る高度な専門知識，能力を有する人材の育成を目的として，地域経済に関連する「経済学コース」，体系化された高度のビジネス教育に関連する「商学コース」，専門的体系的な企業法務に関連する「企業法学コース」及び企業や社会の情報・マネジメントに関連する「応用社会情報コース」の４つのコースを設け，それぞれのコースには明確な教育目標を設定できるよう履修モデル例を設けて教育研究の多様化を図ります。
また，世界各国から数多くの留学生も本専攻で学んでおり，国際色豊かで刺激的な教育研究環境になっています。
授業科目
≪経済学コース≫
ミクロ経済学
マクロ経済学
経済数学
計量経済学
公共経済学
産業組織論
労働組織論
金融経済学
国際経済学
アジア太平洋地域経済
国際金融
経済史
近代経済学説史
計算機経済学
日本経済
演習
≪商学コース≫
商学特論
流通システム論
マーケティング論Ⅰ
マーケティング論Ⅱ
国際マーケティング
貿易論
金融システム論
保険論
経営史
北方地域企業論
経営管理論
経営組織論
労務管理論
財務管理論
財務会計論Ⅰ
財務会計論Ⅱ
管理会計論Ⅰ
管理会計論Ⅱ
会計学特講
演習
≪企業法学コース≫
行政法研究
租税法研究
憲法研究Ⅰ
憲法研究Ⅱ
刑事法研究
国際法研究
政治・政策研究
民法研究Ⅰ
民法研究Ⅱ
民法研究Ⅲ
商法研究Ⅰ
商法研究Ⅱ
商法研究Ⅲ
経済法研究
民事手続法研究
知的財産権法研究
労働法研究
社会保障法研究
国際経済法研究
法律学特論
法学総合研究Ａ
法学総合研究Ｂ
外書講読
演習
≪応用社会情報コース≫
マネジメントサイエンスⅠ
マネジメントサイエンスⅡ
地域システム論Ⅰ
地域システム論Ⅱ
社会測定Ⅰ
社会測定Ⅱ
組織情報論Ⅰ
組織情報論Ⅱ
アプリケーションデザイン論Ⅰ
アプリケーションデザイン論Ⅱ
経営情報論Ⅰ
経営情報論Ⅱ
知識情報論Ⅰ
知識情報論Ⅱ
情報システム論Ⅰ
情報システム論Ⅱ
コンピューターサイエンスⅠ
コンピューターサイエンスⅡ
社会情報特別研究Ⅰ
社会情報特別研究Ⅱ
演習
≪コース共通≫
企業活動と地球環境保全
食糧・水問題と国際協力
統計学
専門職学位課程
アントレプレナーシップ専攻
アントレプレナーシップとは，企業家精神を意味しています。現在の日本経済は，「企業の新規事業が成功しない」「ベンチャー企業が少ない」「組織が硬直化している」といった問題点を抱えていますが，まさにアントレプレナーシップが不足している状態といえましょう。この傾向は，北海道経済おけて，より顕著に現れています。こうした状況を打開するために，本専攻では，企業内において新規事業開発を担う人材，ベンチャーを起業し，成長発展戦略を立案・実行できる人材，企業や自治体において組織改革を実施できる人材を養成します。具体的に言うと，経営管理に関する最新の知識に基づき，ビジネスプラン（事業計画書）を作成できる能力，企業内の問題を発見し，解決策を立案できる能力を高めることが，本専攻の狙いです。
授業科目
≪基本科目≫
経営戦略
マーケティング・マネジメント
組織と人的資源管理
コーポレート・ファイナンス
企業会計の基礎
調査研究とデータ解析の技法
情報の処理と活用
≪基礎科目≫
事業革新と企業戦略
アントレプレナーの系譜とリーダーシップ
企業の社会的責任と経営倫理
企業財務と税務戦略
生産管理
顧客満足経営
会計情報と経営分析
経営者のための経済分析及び統計分析
組織的意思決定とＩＴ
国際経営
≪発展科目≫
ベンチャー起業論
技術と事業革新
ライフサイエンスビジネス創造
知的財産の評価と活用戦略
起業と法
パブリック・マネジメント
北海道経済論
北東アジア研究
市場調査法
組織経営のためのシステム構築法
財務会計とＩＲ戦略
予算管理と業績評価
環境と経営
金融システムと企業発展
国際取引実務
ビジネス英語の実践
上級ビジネス英語
≪実践科目Ⅰ≫
ビジネス・プランⅠ
ビジネス・プランⅡ
ケース・スタディⅠ
ケース・スタディⅡ
≪実践科目Ⅱ≫
ビジネス・プランⅢ
ケース・スタディⅢ
プロジェクト演習
インターンシップ
≪リサーチワークショップ≫
リサーチワークショップ