シラバス参照
シラバス参照
| 科目一覧へ戻る | 2022/04/21 現在 |
| 科目名／Subject | 財務会計論II／Financial AccountingII |
|---|---|
| 担当教員（所属）／Instructor | 市原 啓善 (商学部) |
| 授業科目区分／Category | 現代商学専攻博士前期課程 発展科目 |
| 開講学期／Semester | 2022年度／Academic Year 後期／Fall Semester |
| 開講曜限／Class period | 木/Thu 4 |
| 対象所属／Eligible Faculty | 商学研究科現代商学博士前期課程／Graduate School of CommerceGraduate School of Commerce Major in Modern Commerce |
| 配当年次／Years | 1年 , 2年 |
| 単位数／Credits | 2 |
| 研究室番号／Office | 市原 啓善(1号館（研究棟）301号) |
| オフィスアワー／Office hours | 市原 啓善(随時可（予約不要）) |
| 更新日／Date of renewal | 2022/02/15 |
|---|---|
| 授業の目的・方法 ／Course Objectives and method |
本授業の目的は、大学院における会計学研究を始めるにあたって必要となる知識と方法を習得することです。具体的には、会計制度の経済的な役割や、会計制度が株式市場の価格形成と企業経営者の会計行動に及ぼす影響、資本市場に係る会計制度の基本的な課題等に関する理論研究・実証研究への理解を深めます。会計実務者にとっても、近年の学術成果が会計・財務・金融実務にとってどのような意義を持っているのかについて理解することは有益となりえます。 |
| 達成目標 ／Course Goals |
本授業の到達目標はつぎの3点です。(1) 財務会計論における概念・研究・研究手法を体系的に理解する。 (2) 企業経営者の会計意思決定や会計行動、その影響について理論的･実証的な議論を行える。 (3) 財務会計に関するトピックについて、自ら問題を発見し適切な方法・方法論にしたがって分析･解決する能力を身につける。 |
| 授業内容 ／Course contents |
1. 財務会計研究の基礎 2. 資本市場研究の課題と展望 3. 利益情報の有用性 4. 市場の効率性とマイクロストラクチャー 5. 会計政策の情報効果 6. 投資リスクの評価と予測 7. 拡大された会計情報の有用性 8. 利益調整の動機と手法 9. 会計方針の選択 10. 資金調達・ｺｰﾎﾟﾚｰﾄｶﾞﾊﾞﾅﾝｽと会計情報 11. 評価モデルと会計情報 12. 業績予想と資本市場 13. 研究開発会計と企業価値 14. 企業結合と無形資産 15. 実証的会計研究と会計制度設計 （受講学生の習熟度により若干の変更もありうる） |
| 事前学修・事後学修 ／Preparation and review lesson |
本科目2単位90時間の配分は、予習30時間、授業30時間、復習30時間を想定している。 【予習】各履修者は、毎回の授業前に、授業計画に沿った箇所のテキストを読み、授業に臨むこと。各回の報告担当者は、レジュメを作成して授業に臨むこと。 【授業】各回の報告担当者は、レジュメを用いて報告をし、それに基づいて履修者全員で議論を行う。各回に予定する授業内容は下に示すとおり。 【復習】各履修者は、授業における内容・課題を整理し、次回以降の講義において議論を行う。 |
| 使用教材 ／Teaching materials |
斎藤静樹（総編集主幹）伊藤邦雄・桜井久勝（責任編集）『会計情報の有用性－体系現代会計学 第3巻』中央経済社、2013年 |
| 成績評価の方法 ／Grading |
満点を100点として、次の配分により評価する。 (1) ホームワーク（レジュメ・事前課題の提出）：50点 (2) 授業への参加度（プレゼンテーション、受講姿勢、討論への参加度）：50点 |
| 成績評価の基準 ／Grading Criteria |
秀(100-90) 議論に積極的に参加し、財務会計論についての理解が特に秀でている 優 (89-80) 議論に積極的に参加し、財務会計論についての理解が優れている 良 (79-70) 議論に参加し、財務会計論についてほぼ理解している 可 (69-60) 議論に参加し、財務会計論について最低限理解している 不可(59-0) 財務会計論についての十分な理解を持たない等、上記以外 |
| 履修上の注意事項 ／Remarks |
本授業の履修要件として、学部での財務会計論、財務諸表の計算構造や会計基準についての基礎知識があることが望ましい。未修得の場合は、その分だけ予習に多くの努力・負担が必要となります。 |
| 実務経験者による授業 ／Courses conducted by the ones with practical experiences |
該当する |
| 実務経験の概要 ／Outline of their practical experiences |
会計・税務実務、法人設立・経営指導、採用他 |
| 実務経験と授業科目との関連性 ／Relevance between their practical experiences and the course |
企業経営における会計・税務実務の実情・実例も示すことで、会計学とビジネスとの有機的な理解を促し、社会的ニーズの高い高度専門人材の育成を目指す。 |